美容機器・雑貨の広告表現。「リフトアップ」「小顔」「脂肪燃焼」はＮＧ？ | 弁護士による広告法務の法律相談は全国対応の有森FA法律事務所にお任せください

2026/04/06

家庭用の美顔器、ローラー、脱毛器。

これらは法律上、医療機器ではなく「一般雑貨（雑品）」に分類されます。

雑品の広告ルールは非常にシンプルで厳格です。要するに、「物理的な効果（事実）しか言えない」、これに尽きます。

１　「身体の構造・機能が変わる」といった表現はＮＧです

医療機器としての承認を受けていない雑品が、身体の構造や機能に変化を与えるような表現を用いると、薬機法違反（未承認医療機器の広告）とみなされるリスクが極めて高くなります。以下の表現は、意図せずとも「身体のメカニズムに作用している」と判断される典型的なＮＧ例です。

①「リフトアップ」（皮膚の位置が変わる）

②「小顔効果」（顔の大きさが変わる）

③「脂肪分解・燃焼」（細胞に作用する）

④「育毛・発毛」（毛根に作用する）

⑤「ターンオーバー促進」（代謝機能に作用する）

２　『言えること』の範囲

では、何を訴求すればいいのでしょうか？

雑品で言えるのは、使用している最中の物理的な事実や、使用に伴う副次的な効果です。

例えば、

①「汚れを落とす」（洗浄効果）

②「肌を引き締める」（ただし、物理的な引き締めや冷却効果などに限る）

③「温める」（温熱効果）

④「揉みほぐす」（ただし、「血行促進」「コリをほぐす」などは一般医療機器でないと言えない場合が多いので注意が必要）

３　「見せ方」で工夫する

直接的な言葉が使えない分、広告においては「使用感」や「気分の変化」を訴求する必要があり、また、多くの企業がこのような「見せ方」の工夫を行っております。

①印象へのアプローチ

「上向きの印象へ」「スッキリしたフェイスラインを目指す」など、状態の変化ではなく、あくまで「見た目の印象」として表現します。

②注釈（打ち消し表示）の活用

「ハリを与えることによる」や「汚れが落ちたことによる明るさ」など、効果の根拠が物理的範囲内であることを明示します。

③情緒的価値の訴求

「自分へのご褒美タイムに」「エステ帰りのような充足感」など、体験価値を強調します。

高額な製品ほど「劇的な変化」を謳いたくなるものですが、誇大広告は行政の監視対象となりやすく、ブランド毀損のリスクを孕みます。法律の枠組みを正しく理解し、物理的事実の積み重ねによって「納得感のあるストーリー」を構築することが、クリーンで持続可能な広告運用の正解と言えるでしょう。